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BOOK『2011年 新聞・テレビ消滅』

2009120201 最近、各新聞社は軒並み赤字経営に陥り、テレビの視聴率も減少の一途を辿っている。このマスメディアの凋落現象は、少子化や金融不況とはほとんど関係がないとの認識がごく一般化しつつあるようだ。そういう時代であるからこそ、マスコミの凋落ぶりを描いた(ルポした)書籍というものも数多く刊行されてきている。少し前にも『マスゴミ崩壊』(三橋貴明 著)という単行本を当ブログでも紹介させてもらったが、さらに見聞を深めるため『2011年 新聞・テレビ消滅』(佐々木俊尚 著)という新書を購入して読んでみることにした。
 今流行りの『2012』という映画ではないが、いろんな意味で2011年にマスメディアは崩壊するということが書かれた本である。

 私は、新刊書籍はネット書店ではなく、なるべく通常の書店で購入するように努めている(既存書店の応援も込めて)が、この本に限って言えば、なぜかどこにも置いていなかった。発刊されたのが今年(2009年)の7月なので運悪く品切れ状態だったのかもしれないが、大型書店を数件回っても見つからなかったため、結局、アマゾンで購入することになってしまった。佐々木俊尚氏というと結構、知名度のある著者なのでどこにでも置いているだろうと思っていたのだがアテが外れてしまった。
 しかし、書店をいくつも梯子して見つからない本が、アマゾンではあっさりと買えてしまうのだから、ネット書店の便利さを改めて実感した。この本の中にもアマゾンについて書かれてあったが、なるほど、その優位性は認めざるを得ない。

 著者の佐々木氏は、主にIT関連の書物を数多く世に出している人物で、時代の最先端を報じることを得意とし、これまでも、『ヒルズな人たち』『ライブドア資本論』『ブログ論壇の登場』や『グーグル』関連の書物などをいくつか著しており、その先見性と洞察力には定評のある人物だ。
 数年前にもライブドア事件の最中、テレビ番組のサンデープロジェクトに出演し、《ライブドアは虚業》という四面楚歌の中、「ライブドアの技術力には定評がある」という持論を述べていた気骨のあるジャーナリストでもある。

 この本の場合、マスコミの凋落原因を、感情論抜き(?)で理論的に明らかにしている。現代という時代背景をよく見据えた上で、どう転んでもマスコミの崩壊は避けることができないという予測が明解に示されている。
 社会的観点からも、現代は「大衆(マス)の時代ではなく、少衆(パーソナリティ)の時代」だと述べ、マスメディアのビジネスモデルをプラットフォーム化(コンテンツ・コンテナ・コンベア)し、現代のマスメディアが抱えている構造的な問題点を簡略的に分かり易く説明している。
 “情報の編集権”【どの記事が重大かを自ら選別して大衆に与えるという権利】という強大な利権が既にネット業者に奪われてしまっている現状と、この先、そのネット業者と手を組まなければ全く商売にならないという現実、そして仮に手を結んだとしても(マス)メディアとしての業態縮小を余儀無くなくされるという極めて悲観的な予測が述べられている。
 
 「メディア産業はゼロサムゲーム」「現在の各写真週刊誌の発行部数」「新聞記事の日用品化」「電子書籍リーダー『キンドル』のアマゾンサイドの手数料」「TBSは不動産テレビ屋」「米国のテレビドラマはハリウッド製」など、興味深い記事がいくつも書かれてあったが、中でも面白かったのは、「インターネットが唯一の全国紙」という発想だ。
 日本にはテレビチャンネルも新聞も数種類しか選択の余地がない。その数少ない数種類のテレビチャンネルや新聞が同じような内容の情報を流しているだけであるならば、わざわざ分ける必要が無いとも言える。同じような情報しか流さ(せ)ないのであれば、テレビ局も新聞社も1つに統合してしまってもほとんど問題はないのではないか?という発想だ。
 「そんなことは不可能だ!」と言う人がいるかもしれないが、それを既に可能にしているのがインターネットのポータルサイトである。

 例えば、電機メーカーの場合、各メーカーが同じ製品(冷蔵庫・洗濯機・エアコン・携帯電話・デジタルカメラ・パソコンなど)を製造していたとしても、全く同じ商品を製造しているわけではない。製造業にはメーカーとしての商品の差別化があり、各メーカーが新たな機能や付加価値を競い合って商品価値を高めていくというシステムが自然に存在している。
 もし、これらの電機メーカーが、こぞって同一(またはほとんど変わらない)商品を製造するような体制になってしまえばどうなるか? それは何を意味するか?

 (答え)電機メーカーは1つで事足りる。

 ということになるわけだ。マスメディアが消費者に対して同じような情報を提供することしかできないのであれば、全て合併して1つ(国営化?)にしてしまっても、なんら困らないとも言えるわけだ。

 「それでは独裁報道になる危険性がある」と言う人もいるかもしれない。
 その通り、同一の情報しか国民に与えることしかできないということは、その姿そのものが独裁報道でもあるわけだ。現代日本のマスコミの姿勢がどうであるかは言うまでもないだろう。
 “数社が同じ報道を行うこと”も“1社が同じ報道を行うこと”も本質的にはなんら変わらない。異論を全く報道しないという姿勢は、まさしく独裁国家の報道体制そのものであり、そこにはなんらの競争原理も働いていないわけだ。結果、情報の価値というものが一向に向上しない。そのことは、先の電機メーカーの例で考えればよく解ると思う。
 
 そんなことを考えていると、佐々木氏が言うように「マスメディアは本当に必要なのか?」と言いたくもなる。彼はこうも言っている「一回、つぶれた方が良いんじゃないの?」と。無論、それはメディアが終焉するという意味ではなく、時代に即した新たなメディアができればそれで良いのではないか?という意味だ。メディアというものは本来、ある特定の人間にしか創り出せないというものではない。

 一億総中流社会が生み出した大衆(マス)文化というものが翳りを見せ始めた現代にあって必要なメディアとは“大衆を満足させるメディア”ではなく、“個人を満足させるメディア”であっても良いわけだ。そのメディアには当然、「マス」という言葉は必要ない。テレビや新聞が消滅すると言っても全てのテレビや新聞が無くなるわけではない。マス文化としてのテレビや新聞が存在しなくなるという意味なのだろう。果たして2年後に本当にそんな社会が到来するのかは未だ分からない。しかし、残された2年の間に、時代の生き証人として“マス文明の崩壊”という現実を観ることになる可能性は高そうだ。
 
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コメント

初めまして、シントと言います。よろしくお願いします。

メディアが一旦崩壊した方が良いと言うのは賛成です。現代日本は報道の自由がありません、あるのは利権と歪曲と偏向と曲解だけです。一度破壊した後に再生させるべきです。

第一今のテレビは面白いものが少ないです。似たような芸人とか料理とかの番組ばかり、それ自体は良いのですがこうも大量にあるとうんざりしてきます。もっと自由な発想と企画を持って欲しいです。

投稿: シント | 2009年12月 7日 (月) 13時45分

シント様

 コメント、有り難うございます。

 マスメディアが崩壊してもメディア自体は残りますから、誰も困りません。困るのは既得権益の中で胡座をかいてきたノン・ワーキングリッチと言われる人々のみです。マスメディアに関わる下請け業者自身も、この歪んだ構造が崩壊することを内心望んでいるのかもしれません。
 マスメディアに関わらずどのような業種であったとしても“再生のための崩壊”であれば、むしろ歓迎するべきなのかもしれませんね。

投稿: 管理人 | 2009年12月 7日 (月) 21時56分

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大王製紙、オリンパス、ライブドア、GREEは創価です。

詳細はこちら。^^ ↓
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投稿: sheltem | 2011年11月 8日 (火) 03時57分

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